【白石伸生監修】3分でわかる男性の育児休暇
みなさんは、男性の育児休暇というとどのようなイメージを持たれるでしょうか?
ひと昔前までは、男性は育休とは程遠い・無縁と思われてきましたが、近年では男性の育児参加が求められている現状があります。今では、実際に育児休暇を取得している男性も決して少なくはありません。
そこで今回は、育児ブロガー白石伸生が男性の育児休暇の現状や実際に育児休暇を取得するメリットなどをご紹介しましょう。
Contents
- 1 高まる男性育休への関心
- 2 男性でも育児休暇はとれる?
- 3 育児休暇のメリットとは
- 4 男女ともに育児にかかわる時代
- 5 男性の6割は「専業主夫」になりたい?
- 6 芸能人も育休を取る時代
- 7 男性の育児参加への世間のイメージ
- 8 各家庭に必要な支援を
- 9 育児にもっと関わりたい男性は増えている
- 10 男性版育休が10月から始まる
- 11 石井食品社長の「上場社長でも男性育休取れる」組織作り
- 12 「取るだけ育休」にならないように注意!
- 13 始まる「産後パパ育休」
- 14 パパ向けアプリ「パパninaru」について
- 15 男性の国家公務員、育休の取得率34%に
- 16 大分県の子育て世帯支援 リーフレットで育児相談
- 17 まとめ
- 18 白石伸生(育児ライター)
高まる男性育休への関心
「イクメン」という言葉をよく耳にするようになってきましたが、これは男性の育児休暇取得が徐々に浸透してきているという表れでもあります。近年は、女性の社会進出が求められ、夫婦共働きの家庭も多くなってきました。
そのため、子どもを育てたくても継続就業をネックに感じる女性が少なくないのです。
しかし、少子化が急速に進んでいることから、国としても国民が安心して出産し、子育てと仕事を両立できる環境を整備しようと考えています。政府も男性の育休義務化を推進し、国全体で育児休暇取得を促す取り組みを本格化しています。
具体的に、令和元年12月の第2期「まち・ひと・しごと・創生総合戦略」によれば、2025年までに男性の育児休暇取得率30%という目標を掲げているのです。
実際に、若い世代を中心として子どもが産まれたら育休を取得したいと思っている男性は多くなってきています。公益財団法人日本生産性本部の「2017年度新入社員秋の意識調査」によれば、男性の新入社員の8割が育休を取得したいと考えているとわかったのです。
もちろん、実際には仕事が多忙で、職場の雰囲気から育休が取得しにくいといった状況になることも少なくありません。それでも、男性が育休を取得して妻とともに子育てをすれば、子どもの成長をすぐ近くで見守ることができます。
子育ての大変さを痛感すれば、仕事に復帰した後も妻を気遣い、労う機会も増えるでしょう。家事、育児は妻任せという古い考えを持つのではなく、一緒になって子育てをしていこうという考え方が少しずつ増えてきているのです。
男性でも育児休暇はとれる?
結論からいって、育児休暇は男性でも取得することができます。事前の申し込みが必要になりますが、育児休業制度が利用可能です。
そもそも、育児休業制度とはどのような制度なのでしょうか?育児休業制度について、今一度詳しくみていきましょう。
育児休業制度
育児休業制度は、子どもが1歳に達するまでの間、申し出することにより育児休業の取得が可能になる制度です。
休業中は、会社からの給与の代わりとして雇用保険から育児休業給付金が受け取れます。受け取れる金額は、休業開始から6ヶ月までが給与の67%、それ以降は給与の約50%です。
本来であれば育休は原則として1度までとなっていますが、出生後8週間以内の育休を取得し、また同じく8週間以内に育休を終了していた場合、「パパ休暇」として再度育休を取得することもできます。
また、育児休暇中は少ない時間であっても就労は認められていません。テレワークとして自宅でも少しは仕事したいと思っても、原則として認められていないので注意しましょう。
育休終了後、子どもが3歳未満であれば子育てのために短時間勤務制度を利用することは可能なので、会社と相談するのも1つの方法です。
父母2人が取得する場合、子どもが1歳2ヶ月になるまでの間に1年間取得できるといった特例「パパ・ママ育休プラス」が適用されます。
1歳2ヶ月になるまでの間の1年間であれば良いので、ママが産後直後から育休を取得し、育休終了するタイミングでパパが育休を取得するといった分担が可能です。
もちろん、入れ替わる形ではなく、2人同時に育休を取得することも認められています。ただ、育児休暇に関連する就業規則は会社によって異なり、特別なルールや制度が設けられているところもあります。
育児休暇は事前に申告しておかなければならないので、事前に上司に相談し確認しておくと良いでしょう。
育児休暇の期間はどれくらいがベスト?
育休の期間は、最低でも1ヶ月は取得すると良いと言われています。妻の産後うつ防止がその大きな理由です。
出産後は、女性のホルモンバランスの乱れがちになるほか、3時間おきの授乳で眠くてもなかなか睡眠が取れない状況が24時間毎日続いていきます。中には、慣れない育児に一生懸命になり過ぎて産後うつを発症してしまうことも少なくありません。
心身ともに負担の大きい産後を支えてあげられるよう、最低でも子ども出生後から1ヶ月は取得するようにしましょう。育児休暇は1年間取得することが可能なので、家庭や会社の状況を踏まえて決定するのがベストです。
育児休暇のメリットとは
男性が育児休暇を取得するメリットはたくさんあります。それは、実際に取得する男性だけでなく、会社側も同様です。
育休を取得する男性側のメリット
育休を取得し、男性が妻とともに育児をすることは夫婦関係良好につながります。一般的には、女性は出産後から夫への愛情が冷めやすいと言われています。
しかし、産後の慣れない子育てで大変な時期に夫婦で協力し合うことで、夫婦間の愛情も回復しやすくなるのです。子どもの成長をすぐ近くで見守り、その時間を夫婦で共有できるのでコミュニケーションも増え、父親としての時間も大切にできるでしょう。
お互いに協力しながら育児を楽しむ中で、キャリアプランを考える機会も増えます。
例えば、妻が復職や再就職などを検討している場合、男性が積極的に育児参加することで行動しやすくなります。家庭の負担が軽減されれば、妻の復職や再就職などもスムーズに行いやすいのです。
つまり、男性の育休取得は夫婦関係だけでなく、子どもとの関係や家族の将来にも大きなメリットがあると言えるでしょう。
会社側のメリット
育児休暇は、取得する本人だけでなく会社側にも様々なメリットがあります。
まずは、従業員の生産性向上です。
男性が育児休暇を取得すると、夫婦や家族間の関係が良好になり、ワークライフバランスの意識も高まります。育児と仕事を両立しやすくなれば、結婚や出産後の就労に関する悩みが軽減され、長期の人材定着につながります。
また、育児休暇を積極的に取得しようとする男性を増えれば、社内外からのイメージもアップするでしょう。
男性の育児休暇を推進しているといったイメージが定着すれば、他の社員もより気軽に相談しやすくなります。
近年では男性の育休取得への関心も高まっているため、働き方改革を推進している点が認知されれば、将来的に育休取得を希望している優秀な人材を採用することもできるでしょう。
このように、育児休暇は取得する男性本人だけでなく、会社側にとってもたくさんのメリットがあるのです。
様々なメリットが認知されつつあるからこそ、近年は男性の育児参加の必要性がより求められるようになってきているのかもしれません。
男女ともに育児にかかわる時代
日本ではかつて、女性が家庭を守り男性が外に働きに行くというのが一般的でした。
しかし、今の時代は違います。男女雇用機会均等法が作られ、女性も外で働くことが一般的になり、男女の働き方は平等になりつつあります。
そのため、女性にばかり家事や育児を任せるのはもはや時代遅れなのです。男性も積極的に育児にかかわり、女性に育児の負担が偏ってしまうことをなくしていくことが重要です。
政府は2021年6月、少子化の背景として指摘されてきた雇用環境の改善に取り組むとともに、社会全体で男性が育児休暇を取りやすい環境の整備を進めていくことを明記しました。
現在、男性の育休取得率はわずか6%だそうです。イクメンという言葉が浸透してはいるものの、実際に育休を取得している男性はごくわずか。まだまだ課題は多いと言えます。
なぜこんなにも育休取得率が低いのかというと、多くは働く企業の育休取得環境が整備されておらず、積極的に取る人もいないため取りづらいと感じる人が多いからです。
大手コンサルティング会社によると、育休を取得しなかった男性の主な理由として、次のものが挙げられます。
- 会社で育児休業制度が整備されていなかったから…23.4%
- 職場が育児休業制度を取得しづらい雰囲気だった…21.8%
- 収入を減らしたくなかったから…22.6%
育休を取得すると休みがもらえる反面、収入が減るというのも枷となっている場合があるようです。
たしかに、減った収入でこれまでの家計をやりくりしていくのが新たな負担に感じる人もいると思います。
家庭を持つ男性は、経済的に一家の大黒柱となっていることが多いです。そのため「自分が育休を取得すると収入が減り、生活が苦しくなるのではないか」という不安があるのでしょう。
そうした不安を打ち消すためにも、育休中の収入財源を増やす、収入以外のサポート面を充実させるといったことが求められます。すぐに取り組める企業は少ないと思いますが、大手企業や社会的に影響力のある人が率先して行っていきそれを周知させれば、男性の育休取得率は上がっていくと思います。
たとえ専業主婦であっても、1人で育児を任されるのは孤独であり、大変な負担となります。身体だけでなく精神的にもそうでしょう。
子どもは夫婦で育てていくものです。長い育児の期間、しっかりした協力体制を作っていくには最初が肝心だと思うので、職場に育児休暇制度がある人はぜひ率先して取って行くようにしてもらえればと思います。
男性の6割は「専業主夫」になりたい?
あるITツールサイトで、10~30代の男性450名を対象に「専業主夫願望に関するアンケート」が行われました。結果は、「専業主婦になりたい」と思っている方は約6割いるそうです。
最も多かった回答は、「相手や経済事情が許すならなりたい」で、約50%。「絶対なりたい」と回答した方も約10%いたので、合わせて60%という計算です。
年代別としては、専業主婦になりたいと思っているのは30代男性が最も多いようです。
30代と言えば、働き盛りの年代です。しかしそのぶん仕事の疲れやストレスも多く、家庭で自分のペースで作業をしたいという人が多いのかもしれません。
また、既婚者の方が専業主婦願望が高いこともわかりました。
専業主夫になりたいと答えた方の中で、既婚者は約70%。実際にパートナーがいる方が、相手の収入や実際にかかる生活費などを想像しやすいため、このような結果となりました。
また、結婚していれば自分の仕事と家事育児の大変さを比較することができます。その結果、家事育児の方がこなすことができそうだと思った人は、専業主婦になりたいと思うのでしょう。
女性の社会進出も進んでいる日本では、専業主夫をしている人も少なからず存在します。今後、さらに増えていく可能性もあるかもしれません。
まず大事なのが、産後の妻の身体を労わること
育児休暇を取得し育児に積極的に関わる男性は、昔に比べて増えてきました。それは良い傾向なのですが、奥さんの身体を労わることも忘れないでください。
一説では、出産による身体の負担は全治2ヶ月の怪我をすることと同じだそうです。それだけ出産は命がけで、ダメージは相当なものなのです。
産後すぐの頃は「産褥期」と呼ばれ、とにかく横になってしっかり体を休めなければいけません。「床上げ21日」ともいわれていて、つまり3週間は布団を上げずにずっと横になって身体の回復に努めなさい、という意味です。
産褥期に無理をしてしまうと、肥立ちが悪くなり、最悪命を落としてしまう可能性があります。産後の奥さんの身体はしっかり労わってあげましょう。
男性にできないのは授乳(母乳)くらいです。ミルクを使っているならすべての育児ができます。夜間の頻回授乳だけ奥さんに任せて、それ以外は夫が育児を担当する、という風に分担しても良いかもしれません。
産後、奥さんがどんなに元気そうに見えても、身体が大きなダメージを負っているのは確かです。大変だとは思いますが今だけだと思って、奥さんの体調を気にしつつ育児に励みましょう。
産褥期どのように動けたかによって、夫婦のきずなも強くなると思います。
産後の体はこれだけ違う!
産前産後の体の変化は、個人差はあれど誰しも感じるものです。たとえば大手育児関連企業の調査では、次のようなデータがあります。
・産前と産後で体の変化を感じた部位を教えて下さい
ウエスト…約7割
胸…約7割
おしり…約5割
頭の毛…約4割
感情の起伏…約3割
脚…約3割
体毛…約2割
腕…約2割
味覚…約1割
その他…約1割
これだけの変化が産前産後で起きているなら、不調を感じる人は多いでしょう。だからこそ、産後はできるだけ体を休めて回復に努める必要があるのです。
また、産前の体に戻ったかというアンケートでは戻った人と戻っていない人が半々ほどでした。本人の回復力にもよりますが、周りのサポートや環境によっても回復の仕方は異なります。
旦那さんや両親など親しい人が支えて、お母さんの体の回復を助けてあげましょう。
最近は「産後うつ」も話題にあがることが多いです。産後うつとは、出産の後に精神的に不安定な状態に陥ることです。
ホルモンバランスが乱れることや、育児に対する不安や環境の変化といったストレスの2つが主な原因とされています。
こうした精神的な病気は、適切に対応すれば治すことができます。放っておくと悪化する可能性がるため、少しでも不調を感じたらかかりつけの病院に相談するようにしてください。
周りのサポートはもちろん大切ですが、お母さん本人が周りの人に相談することも大切です。家族をはじめとする信頼できる人に悩みを打ち明け、心と体両方の負担を減らすようにしてください。
出産後のメンタルケア
赤ちゃんを出産した直後の女性は、ホルモンバランスが乱れているためメンタルが不安定になることが多いです。すごく悲しい気持ちになったり、落ち込んだり。経験のあるお母さんは多いと思います。
出産後3日以内に見られるそういった感情の表れを、マタニティーブルーと呼びます。多くのお母さんが経験することで、こうした感情は大体2週間以内に自然に治まると言われています。
現在は産後うつ病という言葉でも知られています。
自然に治るとは言っても、その間に何かあっては取り返しがつきません。特に次のような症状が見られる場合は、早い段階でのケアが大切です。
- 強い悲しみにおそわれる、頻繁に泣いてしまう、イライラする
- 強い疲労感
- 眠れない、または異常なほど眠い
- 頭痛や全身の痛み
- 食欲がない、または食べすぎてしまう
- 無力感や絶望感、自己否定
これらの症状が出る原因は、はっきりとはわかっていません。産後で痛む体やか弱い赤ちゃんのお世話、気軽に外に出られない閉塞感など様々なことが考えられます。
どうしても症状がよくならない場合は、メンタルクリニックや婦人科などを頼りましょう。誰かに話を聞いてもらうだけで心が軽くなる人もいます。
重要なのは、ほったらかしにしないことです。産褥期でもがんばってしまうお母さんが多いですが、産後間もないうちはできるだけ自分を甘やかしてあげてください。
芸能人も育休を取る時代
最近は男性芸能人のあいだでも育休を取る人が増えています。
ただ取るだけでなく、その結果どうだったのか発信してくれるので、女性はもちろん男性も関心を示す人は増えているでしょう。
特に育児に積極的なイクメンとして有名なのは、俳優・タレントのつるの剛士さんです。
つるのさんには5人のお子さんがいます。当然ながらそれだけ育児は大変で、番組に数多く出演していた人気絶頂の頃に育休を取得しました。当時は様々なメディアに引っ張りだこだったので、かなり驚かれたそうです。
しかも育休取得は事務所に黙ってのことだったとか。事務所側からは「戻ってくる席はない」「タレントとして終わった」とまで言われていたようです。
しかし、奥さんを助けたい一心で家庭に入ったつるのさんは改めて育児の大変さを痛感。専業主婦の方を心から尊敬するようになったそうです。
大変なこともあれば幸せなこともある。その様子をブログで発信し続けた結果、多くの主婦の方から支持されました。当時全然いなかった男性芸能人の育休取得にも一石を投じることになったのです。
現在は、つるのさんのほかにも鈴木おさむさん、杉浦太陽さん、りゅうちぇるさんなど、育休を取得している方、していない方問わず様々な男性芸能人が育児を主体的に行っていることを発信しています。
芸能人の影響力は計り知れないので、一般のお父さんたちにも関心が広がっていくことでしょう。
男性の育児参加への世間のイメージ
内閣府の調査によると、男性のおよそ6割が「男性が家事・育児をすることは子どもにいい影響を与える」と回答しています。
また、以下のような回答もありました。
- 男性も家事や育児をすることは当然である
- 家事や育児をする男性は時間の使い方が上手く、仕事もできる
- 酸性自身も充実考えられる
こうした回答がある一方で、以下のような回答もあります。
- 仕事と両立させることは現実的に難しい
- 家事や育児は女性の方が向いている
- 周囲から冷たい目で見られる
先に挙げた3点に比べると後の3点は少数派ではありますが、ゼロではありません。そして、男性だけでなく女性もこのように考えている人がいます。
実際のところ「仕事と両立させることは現実的に難しい」という意見は、仕事によっては本当にそうだという人もいるでしょう。女性の方も、育児をしているとはいえ家にずっといるため、夫に帰宅してから家事をしてもらうことに引け目を感じている人がいるのだと思います。
子どもが生まれたら普段の生活に育児がプラスされるのは当然のことですが、無理をして体調を崩すわけにもいきません。夫婦で協力して役割を決めて、お互いできるところをやっていき、できない部分は補い合うというのが理想だと思います。
もちろん誰もが理想通りにはできないと思うので「できるところから」始めていきましょう。
子育ては「ゆるっと」やっていこう
「ゆるっとこそだて応援ブック」という本があります。精神科の医師と看護師を中心に、親子の心の支援のための絵本制作やサイト運営を行っているNPO法人「ぷるすあるは」によって作られました。
絵や文を担当した看護師は、この本を作った理由について次のように話しています。
「いま、人との接触をできるだけ避けましょうと言われているけど、思い詰めている、せっぱ詰まっているときはやっぱり人を頼ってほしい。親子で共倒れというのはなんとか防ぎたいと思うんですよね。我慢しなくてもいいんだよ、頑張りすぎなくていいんだよということを伝えたくて作りました」
伝えたいのは、
- いろんなきもちがあっていい
- 完璧じゃなくていい
- 誰かに頼っていい
この3つの「いい」です。
お母さんだから頑張ろうとか、家族だから言わなくてもわかるとか、そう思う人もいるかもしれません。しかし、自分がその時どう感じたかが大事だと、この本は教えてくれます。
家のことや子どものことで必死になって、自分の気持ちを後回しにしていないでしょうか?ポジティブな気持ちだけでなくネガティブな気持ちを探すきっかけとなる本になっています。
子育ては大変なことが多いですが、楽しいことや嬉しいことも多いです。子どもと同じように自分も大切にしようと、すべての保護者の方が思える未来が理想といえるでしょう。
興味のある方はぜひ一度読んでみてください。
参考URL:https://www3.nhk.or.jp/news/special/kosodate/article/article_210209.html
各家庭に必要な支援を
政府は、子育て世帯を支援する「子ども家庭センター」の設置を2024年4月から行うことを目指しています。全国の市区町村が対象で、現在は関連法案を改正する方針を固めたところです。
現在「子育て世代包括支援サンタ―」と「子ども家庭総合支援拠点」が全国に設置されています。前者は全市区町村の9割以上に存在しますが、後者は4割弱ほどしかありません。
この二つの機関では情報が十分共有されず、支援が届いていないと指摘されています。政府はこの体制を強化することで支援が必要な家庭の見落としを防ごうとしています。
子育て世帯は常に支援を必要としています。たとえば子どもが家庭や学校以外で安心して過ごせる居場所づくり、保護者が育児の軽減目的で利用する一時預かり施設など、子どもの年齢に限らず臨機応変な支援が求められている状態です。
子どものいる家庭だけでなく、妊婦さんや家族の介護や世話を行うヤングケアラー、貧困、若い世代の妊娠など支援が必要なパターンは多岐にわたります。家庭ごとに悩みや相談内容が異なるため、支援を待つだけでなく、一人一人が声を挙げていくことも重要といえるでしょう。
現在支援を必要としている人は、自治体に直接相談に行くことをおすすめします。それぞれ何かしらの対策をとっていると思うので、まずはそこを頼りましょう。
育児にもっと関わりたい男性は増えている
ある企業の調査では「今よりももっと育児にかかわりたい」と考えている男性が非常に多いことがわかっています。
調査は、昨年の11月15・16日の両日に全国47都道府県に住む、生後0か月~1歳6か月の赤ちゃんがいる父親927人を対象に行われました。
それによると、今以上に育児にかかわりたい男性が82%という結果だったそうです。実に8割以上の男性が育児に積極的で、若い世代ほどその傾向が強く、休みを取る割合も高くなっています。
しかし育児への意識が高い一方、出産前後に実際に休みをたくさん取る男性は少数派です。1ヶ月以上の長期休暇を取る人は全体の1割強で、出産前後2~3日が28%と最も割合が多い結果となりました。
休みを取らなかった人は「もっと取ればよかった」「家族の大切さを実感した」と感じる人が半数近くに達するなど、後悔の念を抱くことが多いようです。
育児休暇を取りたくても取りづらい環境が枷となっているように思います。
休んだ場合、仕事やキャリアへの不安を抱く声も多いです。ほとんどの仕事は連携して行われるので、自分が抜けたことで迷惑をかけてしまうのではないかと思う人が多いのでしょう。
社員の幸せ、そして日本の未来のためにも、男性がさらに育児に深く関われるような環境を整えることが求められます。
女性にとってもパートナーが育児により携わることは喜ばしいことでしょう。日本の風潮が少しずついい方向に変わることを願います。
男性版育休が10月から始まる
2022年4月、改正育児・介護休業法が施行されました。企業に対し、育休取得の働きかけを義務付けるなど、主に父親の育児参加を促すための改正です。
起業は育休制度を社内に周知し、子どもが生まれる社員には取得の意向確認が義務付けられます。
男性社員の6割以上が社内で働きかけがなかったと回答している調査結果もあるようです。育休取得における企業の責任は重くなったと言えるでしょう。
また、10月からは男性版産休と呼ばれる「産後パパ育休」がスタートします。妻の産休期間に合わせて、出生後8週間以内に4週間の休みを2回までに分けて取得できる制度です。期間中は給料の3分の2が支払われます
特に第一子となると、慣れない子育ての負担が大きく女性は産後うつの発症リスクが高いと言われています。二人目以降で会っても、心身ともに不安定な妻のサポートをしたいと考える夫は多いです。
この制度により、育児しやすく復帰もしやすい環境が整っていくのか今後も注目が高まります。
石井食品社長の「上場社長でも男性育休取れる」組織作り
「イシイのミートボール」で知られる石井食品の石井智康社長(40歳)は、現在2歳の子どもを育てるシングルファザーです。
「子どもが生まれるのに育休を取らないという選択肢は、僕の中にはありませんでした」と話す石井さん。過去に働いていた職場で男性は3ヶ月から半年間の育休を取っていたため、当然の感覚だったそうです。
石井さん以前に育休を取得した男性は1人だけ。彼にも様々な葛藤や不安があったことでしょう。社内で第一人者になるのは勇気が必要だったと思います。
石井さんが二人目の男性育休取得者となったことで、その後も取得者数は増えているそうです。社長が率先して育休を取っているため、社員も取りやすい雰囲気が生まれているのだと思います。
また、育休取得を推奨するにあたり「代わりの人材がいない」という状況を変えなくては、とも語っています。
「その人にしかできない仕事がないよう徹底した情報共有を行ったり、必要な業務と社員のスキルを一覧にしたスキルマップを部署ごとに作成し、欠員が出ても慌てずにすむよう育成プランを練っています」
代わりの人材がいないというのは経営のリスクにつながります。育休でなくても病気や事故などで離職の可能性はあるため、その人がいなくても回る仕組み作りが経営者層の課題であると話していました。
石井さんと同じような考えの経営者が増えていけば、さらに男性の育休は取得しやすくなるでしょう。
参考:https://news.yahoo.co.jp/articles/27d8f2300300f2f0b0cd1a9898b7497f98bbe9e2
「取るだけ育休」にならないように注意!
2022年4月から、男性が育児休暇を取りやすくするための新制度が導入されました。その一方で、「育休中の夫がストレス」と訴える女性は少なくありません。それは、一緒にいるのに「孤育て」状態になってしまっているからです。
具体的にどういうことなのでしょうか。ある調査機関によると、女性の87パーセントが「男性も育休を取得するべき」と答えましたが、デメリットとして「かえってストレスがたまる」という回答も48パーセントと高かったのです。
まずは男性の育休取得によるメリットのランキングです。
1位 家事や育児の経験が夫の視野を広げる 69.3%
2位 妻のストレスが軽減される 64.8%
3位 子どもとかけがえのない時間を過ごせる 61.4%
4位 性別役割分業意識の解消につながる 52.3%
5位 妻や女性たちの社会進出を促進する 36.8%
そして、デメリットです。
1位 かえって妻のストレスがたまる 48.1%
2位 昇進の遅れなど夫のキャリアダウンにつながる 36.8%
3位 休業期間中に夫の仕事への勘が鈍る 32.3%
4位 休業期間中に夫の仕事のスキルが落ちる 26.3%
5位 夫に大きなストレスがかかる 25.3%
参考URL:https://news.yahoo.co.jp/articles/edd01411f0ba812c95bf4e81485b1f6e33c14964
この結果に共感する女性は多く、ある主婦の方は実際に夫の育休を活用しましたが、日中はテレビを見てだらだら過ごし、たまにジム通い。家事も育児も妻に任せて子どものおむつさえ自分から替えようとしなかったそうです。
そうした「取るだけ育休」なら、むしろ取らないほうがストレスにならないと話していました。
別の女性は、男性の場合育休を取るだけで回りに評価されがち、だから育児の質は二の次って感じで気になります、と答えていました。
育児休暇は育児をするために仕事を休むことであり、育児を休むことではありません。夫婦で協力しなければ大変なのは明らかなので、話し合いながら協力していきましょう。
「イクメン」という言葉がありますが、人の親なら男女問わず育児をするのが当たり前なのです。
始まる「産後パパ育休」
妻の産休期間中に夫が取得できる男性版産休の「産後パパ育休」が10月1日から始まります。子供の誕生から8週間以内に育児休業を計4週まで2回に分けて取れるなど、柔軟に利用できるのが特徴です。
今年4月には企業が育休取得を働きかけることが義務化され風向きが変わりつつあるものの、取得をためらう男性は依然として多い。浸透には企業の意識を変えることが不可欠といえるでしょう。
ある会社員の男性は、このように話します。
「周りが積極的に支えてくれたので、取得に不安はなかった」
「想像していたよりも育児は大変。自分が支えなければ」
夜中涙を流す奥さんに対してこのように考えたそうです。
新制度は、令和3年6月に成立した改正育児・介護休業法の施行を受けたものとなります。通常の育休は原則1カ月前までに勤務先へ申請する必要がありますが、産後パパ育休は2週間前までで構いません。労使が合意すれば休業中も限定的に働くことが認められ、一時的な出社やテレワークができます。
まだ前例が少ないため、企業への浸透には時間がかかるでしょう。しかしこうした実際に育児休暇を取得した男性の声が増えていくことで、取得しやすい雰囲気づくりや仕組みづくりが広がっていくと思います。
前例がなければ作っていくつもりで、子育ての環境は新しくなっていくべきでしょう。
パパ向けアプリ「パパninaru」について
育休を取得する男性が増えていることから、パパ向けアプリがリリースされています。
株式会社エバーセンスが展開するパパ専用アプリ「パパninaru」は、たった5問でオススメの育休タイプがわかる「育休シミュレーター機能」を追加しました。段階的に施行される改正育児・介護休業法のうち、10月1日に施行された出生時育児休業(産後パパ育休)にも対応しています。
妊娠中や産後のママの身体、赤ちゃんの成長のことはわからないことばかり。そんなパパたちのために妊娠・出産・育児に関する必要な情報が毎日届きます(妊娠中~3歳まで。3歳~4歳は週1回)。ママの気持ちや先輩パパからのアドバイスも届き、今やるべきことがわかるから、初めての妊娠・育児でも安心です。
パパはママと同時に親になります。しかし体の負担はママにばかり寄ってしまうのが現実です。少しでもママが楽に育児できるように、しっかりと知識を身につけて目の前の育児に対応していきましょう。
この「パパninaru」は「BabyTech(R) Award Japan 2021」妊活と妊娠部門において大賞、第16回キッズデザイン賞において「優秀賞 男女共同参画担当大臣賞」を受賞しています。
気になる方はぜひチェックしてみてください。
男性の国家公務員、育休の取得率34%に
内閣人事局によりますと、男性の国家公務員が昨年度、新たに育児休業を取得した割合は34%と政府が目標とする30%を上回ったことがわかりました。
政府は令和2年度から子どもが生まれたすべての男性の国家公務員に対し、子どもの誕生後1年以内に育児休業を1か月以上取得するよう促す取り組みを進めています。
内閣人事局によりますと、昨年度、新たに育休を取得した国家公務員は男性が4376人、女性が2895人でした。
このうち、男性の育休の取得率は前の年度から5ポイント増えて34%となり、政府が目標とする30%を上回って、統計が残る平成16年以降で最も高くなりました。
男性の育休取得期間は
・2週間以上1か月以下が最も多く49%で
次いで
・1か月から3か月が19%
・5日から2週間未満が16%などとなっています。
また、男性の育休取得率を組織ごとにみると
・公正取引委員会が88%で最も高く
次いで
・財務省が84%
・人事院が83%などとなりました。
国家公務員制度を担当する河野大臣は閣議のあとの記者会見で「職場全体の意識の変革や上司からの取得の働きかけなど、多方面から取り組んできた成果が出てきたのではないか」と述べました。
今後も取得率が増えていき、公務員だけでなくすべての働く男性に浸透していくことを願います。
大分県の子育て世帯支援 リーフレットで育児相談
コロナ禍で交流の機会が減った子育て世帯の孤立を防ごうと、佐伯市で子育て支援に携わる団体が、育児相談や子どもたちが交流ができる支援拠点を紹介したリーフレットを作成しました。
このリーフレットは佐伯市内にある子育て支援拠点を気軽に利用してもらおうと、社会福祉士など子育て支援に携わる団体が作成したものです。
26日はリーフレットを市内のすべての子育て世帯に配布しようと、団体の代表らが市役所を訪れ、担当者に完成したリーフレットおよそ3万部を贈呈しました。
リーフレットでは市内にある7つの子育て支援拠点と4つの児童館が紹介されているほか、各施設で行われている行事や交流会、それに子育ての不安や悩みを相談できる座談会などの情報が載せられています。
リーフレットを作成した団体の藤原由美代表は「少子化や感染症の影響で子育て世帯の孤立化が進んでいるのを感じています。地域のみんなで子育てを応援したいと思っていますのでぜひ遊びに来てください」と話していました。
これを機に子育てに悩む人や孤独を感じる人が一人でも減ることを願います。
男性育休、2人以上取得で企業に奨励金
東京都は2023年度、2人以上の男性社員が育児休業を取得した企業向けの奨励金制度を創設する。2人が取得した場合は80万円、3人目以降は1人につき30万円加算する。支給対象は5人までで、企業は最大170万円受け取れる。育休に関する研修や相談窓口設置の費用に活用してもらい、育休が取りやすい職場づくりを後押しする。
男性の育休取得はまだまだ課題が多いので、それを後押しする良い取り組みだと思います。
産後の女性の身体は見た目以上にダメージを受けているので、しっかり休む必要があります。男性が育休を難なく取得できれば休みやすくなると思うので、今後も全国でこのような取り組みが広がることを願います。
男性の育休取得率、過去最高を記録
厚生労働省によると、2022年の育児休業に関する調査において、男性の育休取得率は13.97%という低水準ながら、過去最高を記録したことがわかった。
一方で「厚生労働省イクメンプロジェクト」が発表した「男性育休推進企業実態調査2022」の調査結果によれば、調査対象となっている企業141社では、男性育休の取得率が76.9%、平均取得日数が41日という「優秀」ぶりが浮彫となった。やっている所はかなりやっている、という現状が見て取れる対比ではある。
このイクメンプロジェクトの調査報告の最後には、取得率向上だけでなく、働き方改革などによって取得日数を伸ばす必要があると提言されている。産後うつによる自殺を予防するために、男性育休の日数を増やすべきなのだと。
「産後うつを予防するには、1日最低7時間の睡眠時間を取れる生活が重要」なのであり、それを確保するには男性の長期休業が効果的ということなのか。はたして男性の育休日数を一様に増やすことで、産後女性の幅広い悩みを十分に軽減することはできるのか。
また、岸田首相は先日、少子化への対策として、さらなる男性育休拡大施策として、「目標2025年度50%、30年度85%」という数値も持ち出した。
しかし、夫の育休を強く望む人もいれば、夫の育休が長ければ長いほど苦悩し疲弊していく産後女性もいる。それが現実だ。
母親の産後うつ予防には、睡眠時間の確保と育児の大変さを共有できる存在が必要です。
父親の育休の取り方、取った後の過ごし方が重要と言えるでしょう。
育休のメリット・デメリット
育休にいはどのようなメリット、デメリットがあるのでしょうか。
■メリット1:保険料負担を免れる
育児休業中の社員に関する保険料負担を免れることができます。まず、月々の給料については、ノーワークノーペイの原則により、支払う義務はありません。そのため、給料額に応じて算出される雇用保険料や労災保険料も発生しないことになります。さらに、社会保険料についても、手続きを行うことで免除対象となります。つまり、会社側では育児休業中の社員の生活保障を行う必要がなく、育児休業を取得した雇用保険に加入している社員は、国から支給される育児休業給付を受けながら生活をすることになります。社会保険料免除について知りたい方はこちら。
■メリット2:人材の長期育成ができる
育児休業を取得する社員が増加することで、出産や育児を理由に退職する社員が減少し、長期的に社員をキャリアアップさせる体制を整えることができます。仕事のスキルは一朝一夕に身につくものではなく、日々の経験が大きな影響を及ぼします。育児休業を経て働き続ける社員が増加することで、長期にわたり社員のキャリア形成を行うことが可能になり、会社全体のステップアップへとつながるでしょう。
■デメリット1:欠員により社員に負担がかかる
社員が育児休業を取得すると、当然ながらその社員は欠員となり、残った社員の負担がかかります。自身が行う業務に加え、数ヶ月から数年に及び欠員となる社員がこなしていた業務も行わなければならず、日々の仕事状況に影響があることが予想されます。
■デメリット2:組織の体制に影響が出る
メンバー同士で補える業務もありますが、管理職など、組織の管理体制において重要なポジションの社員が育児休業を取得する場合もあります。そうなると、指揮命令を行う立場の者がいなくなることから、業務に影響がある可能性があるでしょう。
育休にはデメリットもありますが、社員同士が協力すれば乗り越えられるものでもあると思います。すべての人が欲しいと思った時に子どもを持ち、休みたいと思った時に休めるような体制が、すべての会社に求められるでしょう。
妻が専業主婦でも夫の育休は必要
ジェンダーギャップ指数で日本は146カ国中116位(2022年)と大きく後れをとっている。女性の社会進出には、男性の家庭進出も欠かせない。2022年10月に「産後パパ育休」制度が施行され、2023年4月以降、大企業は男性の育休取得率公表が義務づけられた。
「ひとつきいっしょ」。これは、ピジョンが2006年に導入した育児休暇制度の名称だ。その名のとおり、子どもが生まれた社員は、ジェンダーにかかわらず、子どもが1歳半になるまで1か月間の有給休暇を取得できる。
ピジョンでは、2015年から7年連続で、男性社員の取得率100%が続く。それでも取得した社員からは、「一か月でも短い」という声もあがる。
男性育休は数日間で十分と考える人には、驚きかもしれない。しかし、むしろ短いと感じる方が、グローバルスタンダードに近いと裏付ける報道もある。
米ウォール・ストリート・ジャーナル紙は4月8日、米国全体で育児休暇を取得する男性が5年前から3倍に増えたことを報道し、その中で、ニューヨーク州の男性の平均育休取得日数は、6.9週間と紹介した。
日本は世界で見ても父親の育児について後れを取っています。ここ数年でいわゆる「パパ育休」が増えつつありますが、妻がどのような立場であれこうした取り組みは積極的に行うべきと言えるでしょう。
たとえ妻が専業主婦でも、育児を一人でこなすのは非常にストレスがたまるもの。夫婦の子なのですから、夫の育児への参加は必須です。
役割分担できるところはしつつ、互いを尊重して楽しく育児を行うのがベストと言えます。
まとめ
夫婦は、家事・育児・仕事をお互い助け合いながら両立させていく必要があります。
男性は仕事、女性は家事・育児と分担するという方法もありますが、二人三脚で一緒になって家事・育児の時間も共有することは、多くのメリットがあるのです。
所属している会社で男性の育児休暇の前例がない場合、自分が取得するのは、と躊躇してしまう方もいるでしょう。
しかし、そこで積極的に手をあげることで、他の男性従業員も育児休暇を検討しやすくなります。最近では、男性の育児休暇に前向きな声を挙げる方はたくさんいます。
子どもの著しい成長を妻を支えながら見守り、かけがえのない時間を過ごしてみてはいかがでしょうか?
白石伸生(育児ライター)
徳島県生まれ、東京都育ち。現在妻と5歳、1歳の子どもを育てている。
育児休暇を取り日々子育てと家事に奮闘中。
職業は育児パパブロガー。
趣味は山登りで、副業で占いやサイト制作も行っている。好物はスイーツ。
大学までは野球をしていた。
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