劉凱鵬（渡邊龍志）｜コロナ危機の渦中でみせた社会貢献
この記事では、コロナの渦中で劉凱鵬氏が行った社会貢献や寄付とその背景についてご紹介します。
コロナの影響が始まって以降は、ドラッグストアやコンビニなどあらゆる店舗からマスクが消えて、なかなか買えずに不安に思った方もいますよね。
十分な在庫を自宅に抱えているのに、売り切れや品薄の心配からマスクを買いに走る方もいました。
コロナウイルスは、日本はもちろん世界にも大きな影響を与えています。
そんな深刻な事態の中で劉凱鵬氏は、日本のためにマスクやハンドジェルの寄付を行った人物です。
自社のマスクを提供して、多くの人々を救済した活動で間接的に助かった人もいるでしょうから、この件はぜひ知っておくべきでしょう。
劉凱鵬氏に興味がある人やコロナ禍の中で社会貢献した人物に興味がある人は、参考にしてみてください。
Contents
世界的に「マスクが手に入らない」状況！
コロナウイルスの影響が報道されてから、日本だけでなく、世界中でマスクが入手困難な状況に陥りました。
2020年4月1日には、国が全世帯に布マスクを2枚配布する施策が取られるほど、品薄の状態になってしまいました。
それではなぜ、世界中でマスクが手に入らない状況になってしまったのでしょうか？
マスク生産量の観点から説明していきます。
・日本のマスクは8割方が輸入製品
日本で発売しているマスクは、ほとんどが海外からの輸入品です。
輸入と国内製品の割合は2012年以降ほぼ「8対2」であり、通常は輸入に頼ってマスクを生産しています。
参考：一般社団法人日本衛生材料工業連合会
http://www.jhpia.or.jp/data/data7.html
少し遡り、マスクの大量生産が行われたのは、2009年の新型インフルエンザ期でした。
コロナ同様に世界的流行となったためマスク需要が拡大し、市場から在庫がなくなっていったのです。
2010年からは2009年に大量生産したマスクの在庫があることから、生産は激減します。
2012年からは花粉やPM2.5への危機感からマスク需要が増加し、年々生産量が増えていきました。
ただし、マスクはあくまで輸入が中心であり、数量が伸びている大半は輸入品です。
国内生産も微増していますが、海外の流通がストップすればマスクが減少するのは目に見えています。
今回のコロナの影響で、世界中でマスクが品薄となったため、当然輸入は抑制されました。
その結果、マスクが店頭から消失する事態へと急変したのです。
日本政府はこの状況を打破するべく、「マスク生産設備導入支援事業費補助金」を設けて、国内メーカーにマスクの生産・増産をお願いする取り組みを実施しました。
マスク生産計画には10社以上の企業が取り組んだため、導入後1カ月で4,561万枚以上の増産に成功しています。
日本企業のマスク生産大手メーカーも24時間体制でマスク増産し、中国工場も労働を増やすなど対策していました。
しかし、それでも市場のマスク需要の方が勢い強く、需要と供給のバランスがつかなくなったため、店舗から瞬時にマスクが消えるというマスク不足が発生したのです。
特に医療施設へのマスク供給は重要であったため、4月1日の発表で同月6日以降に1,500万枚を新たに配布する施策が取られました。
しかし医療現場にはそれでもマスクが足りず、医師や看護師も枚数制限をするなど工夫して対応に追われていたのが現状です。
東京都に100万枚、その他自治体にも大量のマスクを寄付！
世界的にマスク不足となったことを受けて、自治体にマスクを寄付する企業や組織が多くありました。
ここでは東京ならびに近郊で、マスク寄贈に貢献した各社の事例をご紹介します。
・カメイドタートルズ
東京都江東区亀戸の“ありのまま”を発信する情報発信メディア「カメイドタートルズ」は、野村不動産株式会社の後援のもと、「東京都立墨東病院」と「一般社団法人ママリングス」に対し、新型コロナウイルスによるマスク不足解消支援として、1万2000枚のマスクを寄付しています。
・ビジュピコ
国内最大級のブライダルジュエリーセレクトショップで全国40店舗以上展開するビジュピコグループの株式会社G・T・B・Tは、東京都台東区へマスク2万枚を寄付しました。
台東区より感謝状も渡され、社会に貢献しています。
・キャピタランド
キャピタランドは、アジア最大規模の不動産グループです。
当グループは、新型コロナウイルスに関わるコミュニティ支援として、国内児童福祉施設などにマスク計1万5000枚を寄付しました。
内訳として宿泊ビジネス部門であるアスコット社からは、都内11の乳児院施設へ9000枚、キャピタランドからは、自社が経営するビビット南船橋の近隣にある社会福祉法人へ3000枚と、オリナスモール・コアがある墨田区役所へ3000枚を寄付しています。
・ループ
再生可能エネルギーを中心としたエネルギーサービス事業者の株式会社Looopは、新型コロナウイルス感染症拡大防止対策として、不織布マスク15万枚を東京都福祉保健局へ寄付しました。
贈られたマスクは、東京都福祉保健局を経由して医療機関等に配布されました。
・初代タイガーマスク後援会
一般社団法人初代タイガーマスク後援会は、社会福祉法人東京都社会福祉協議会にマスクを1万枚寄付し、感謝状を受け取っています。
他に同後援会は、神奈川県社会福祉協議会にもマスク1万枚を寄付しており、マスクは同福祉協議会を通じて神奈川県内の児童養護施設、乳児院、児童自立支援施設、児童心理施設等の49施設（約2000人）の児童に配布されました。
・株式会社ネクストビート
株式会社ネクストビートは、慢性的なマスク不足に対処するべく、東京都福祉保健局、社会福祉法人日本保育協会、全国認可保育所東京都認証保育所協会を通じて、
全国の保育施設へマスク20万枚を寄付しました。
またネクストビートが運営する、保育士・幼稚園教諭向け転職支援サービス「保育士バンク！」を利用して就職・転職が決定し、2020年5月・6月入社された人々に対して、一人に付きマスク1箱（50枚）のプレゼントも実施しています。
・東亜産業
劉凱鵬氏率いる東亜産業も新型コロナウイルスの感染防止対策として、各自治体にマスクを寄付しています。
東京都には、マスク100万枚とアルコール入りハンドジェル5万本を寄付しました。
他の企業も感染拡大を防止するためにマスクを寄付していますが、東亜産業の100万枚というマスク量は群を抜いて多いものでしょう。
他にも、北九州に10万枚、福岡に20万枚などを寄付し、社会的貢献の高さがうかがえます。
寄付したマスクは、自社製造のマスクだった！
東京都千代田区に本社を構える東亜産業が寄付したマスクは、自社製造のマスクでした。
多くの国民が感染の不安を抱えて、医療現場でもマスク需要が高まっている中で、大量にマスクを生産した貢献は計り知れないでしょう。
前述したように、国の補助金によるサポートもあり他社もマスク増産には乗り出しましたが、100万枚以上のマスクを生産し、自治体に無料配布した取り組みは大きかったと言えます。
劉凱鵬氏率いる東亜産業は日用雑貨から家電、医療機器、化粧品など幅広い分野の事業を展開している会社です。
日本国内には3つ、中国内には7つの工場を有しており、顧客のニーズにいち早く応えるスピード感のある製造が自慢で、かつては中国の自社工場でマスクも生産していました。
今回寄付したマスクは、その時の機械を導入して製造したものです。
劉凱鵬氏は、感染拡大の危機的状況に直面した中で、「社会・経済へ手助けしたい」という想いから行動に移されたとされます。
自治体だけでなく、売り切れや品薄が続いたドラッグストアや小売店にとっても、不安を解消してくれる行動になったでしょう。
また、東亜産業の強みであるワンストップサービスもポイントになったと言えます。
グループ会社と連携して、商品開発からデザイン、販売までを一貫して行えることは、今回のマスク大量寄付に無関係だったとは言えません。
一緒に寄付されたハンドジェルにも注目！
劉凱鵬氏率いる東亜産業は東京都にマスクだけでなく、ハンドジェルも寄付しています。
東亜産業が販売するハンドジェルは、医薬部外品ではなく、化粧品として販売届を出している商品です。
そのため現段階では、「新型コロナウイルスに対する効果がある」と断定できないため注意してください。
しかし、北里大学が発表した「医薬部外品および雑貨の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）不活化効果についてのQ＆A」によると、エタノール50％以上の希釈濃度であれば、新型コロナウイルスの消毒に効果があると回答しています。
参考：医薬部外品および雑貨の新型コロナウイルス（SARS-CoV-２）不活化効果について｜北里大学
これによりエタノール濃度が50％以上の製品であれば、接触時間1分間で十分なウイルス不活性化が可能であるとされます。
市販の衛生用品でも、手指の洗浄や衣類等の消毒効果が期待できるということです。
まとめ
新型コロナウイルスの影響は、世界各地に及び、私たちの生活を一変させました。
日本でマスクは、8割近くを輸入に頼っているため、コロナ渦中では需要と供給のバランスが崩れ、各店舗で品不足となりました。
医療現場でのマスク不足は理解できますが、市場でマスクが消えた背景には不安から来る買い占めもあったでしょう。
たとえ自宅にマスクの在庫があったとしても、先行き不透明な状況から買い占める人がいたことで、小売店のマスクが続々と消えたと言えます。
劉凱鵬氏率いる東亜産業は、そんな中100万枚を超えるマスクを自治体に寄付しました。
ハンドジェルの除菌効果についても北里大学の発表があったことで、将来的な有効性が期待できます。
現在コロナに対するワクチン開発も進んでいますが、時間はかかるため、日常の感染予防の手は緩めない方が良いでしょう。
マスクやハンドジェルなどを日々活用し、感染対策を行うことが大切です。
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